投資を続けていると、資産クラスの価格変動により当初設定した配分比率が徐々にずれていきます。例えば「株式70%・債券30%」を目標にしていても、株価が大きく上昇すれば「株式80%・債券20%」になってしまいます。この状態を目標に戻す作業がリバランスです。リバランスを行うことで「高くなったものを売り、安くなったものを買う」という逆張りの行動が自動的に実現し、長期的なリスク管理につながります。

売買あり vs 追加投資のみ

「売買ありモード」は現在の総資産額を基準に、各アセットの過不足を売却・買い増しで解消する方法です。最もシンプルにリバランスできますが、特定口座の売却益には税金（約20.315%）がかかります。「追加投資のみモード」は新たな資金を不足しているアセットに集中投資することでバランスを調整します。NISAや積立投資では売却せずに追加資金でリバランスすることが非課税枠を守る観点から推奨されます。

計算式

各アセットの目標金額は「総資産額 × 目標配分%」で算出します。「売買あり」では現在額との差がそのまま売買金額になります。「追加投資のみ」では総資産額に追加投資額を加えた額を基準に目標金額を計算し、現在額との差がプラスの資産のみを買い増します。いずれのモードも目標配分の合計が100%にならない場合は計算できません。

アセットクラスの選び方

このシミュレーターでは日本株・先進国株・新興国株・国内債券・外国債券・REIT・現金の7クラスを設定しています。不要なクラスは現在額・目標%ともに0にしてください。NISA成長投資枠では全世界株式や米国株ETF（VTI・VT等）を、つみたて投資枠ではバランスファンドを主力に置くパターンが一般的です。iDeCo（個人型確定拠出年金）のスイッチング機能と組み合わせることで非課税でのリバランスが実現します。

？よくある質問

リバランスとは何ですか？

リバランスとは、時間の経過とともに崩れた資産配分を目標の比率に戻す作業です。例えば「株式70%・債券30%」を目標にしていても、株価が上昇すると自然と「株式80%・債券20%」になります。リバランスでは株式を一部売却して債券を買い増し、元の配分に戻します。これにより「高くなったものを売り、安くなったものを買う」という合理的な行動が自動的に実現します。

リバランスの頻度はどのくらいが適切ですか？

一般的には年1回または半年に1回が推奨されています。頻繁にリバランスすると取引コストと税金が増えるため逆効果になることがあります。「目標配分から5〜10%以上ずれたらリバランスする」という乖離率基準を使う方法もあります。NISAや確定拠出年金（iDeCo）のような非課税口座では売却時の税負担がないため、より柔軟にリバランスできます。

NISAでリバランスする場合の注意点は？

NISA口座で保有資産を売却すると、その分の非課税枠は再利用できません（売却後に枠が復活するのは翌年以降）。そのため「売らずに追加投資でリバランス」する方法が有効です。毎月の積立額を一時的に不足しているアセットに集中させることで、売却なしで配分を目標に近づけられます。このシミュレーターの「追加投資のみ」モードでその試算ができます。

iDeCoでリバランスする方法は？

iDeCoには「スイッチング」という機能があり、現在保有している資産を別のファンドに乗り換えられます。iDeCo内でのスイッチングは課税されないため、リバランスコストがかかりません。また毎月の掛け金の配分変更を行うことで、追加投資でのリバランスも可能です。60歳まで引き出せない性質上、長期的な配分維持に特に重要な作業です。

目標配分（アセットアロケーション）はどう決めればいいですか？

一般的な指針として「100 − 年齢＝株式比率（%）」という計算式があります。30歳なら株式70%・債券30%、50歳なら株式50%・債券50%が目安です。リスク許容度が高い場合は株式比率を上げ、安定重視なら下げます。NISAの成長投資枠では全世界株式や米国株ETFを中心に、つみたて投資枠では均等分散ファンドを活用するパターンが多く見られます。

リバランスで利益が出た場合、税金はかかりますか？

特定口座・一般口座で保有している資産をリバランスのために売却した場合、売却益に対して約20.315%の税金がかかります。一方、NISA口座内での売却は非課税です。iDeCo内のスイッチングも課税されません。課税口座でのリバランスコストを減らすには、「売らずに買い増しでリバランス」する方法や、非課税口座を中心に保有することが有効です。

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