いくらの家を買える？
借入可能額 逆算ツール

住宅購入予算の正しい考え方

「年収の何倍」は参考程度に

よく「住宅ローンは年収の5〜7倍が目安」と言われますが、これはあくまで金融機関の審査通過ライン。実際に無理なく返済できるかどうかは返済負担率（年間返済額÷年収）で判断します。生活費・教育費・老後資金の積立を維持しながら返済するには、負担率25%以内が現実的な目安です。

頭金は「多ければいい」わけではない

頭金を増やすと借入額が減り総利息の節約になりますが、手持ち資金が底をつくと住宅購入後の急な出費（修繕・家電買い替え等）に対応できなくなります。生活費3〜6ヶ月分を緊急予備費として手元に残した上で、残りを頭金に充てるのが基本です。

変動金利のリスクを必ずシミュレーションする

2024〜2025年の政策金利引き上げを受け、変動金利型の住宅ローンは今後の動向に注意が必要です。現在の低金利で試算した借入可能額を上限と考えず、「金利が1〜2%上がっても返済できるか」を確認してから物件を選びましょう。このツールで金利を変えて複数シナリオを比較することをおすすめします。

このツールの計算式について

本ツールは元利均等返済方式を採用しています。月返済上限から逆算した借入可能額＝P×r×(1+r)^n÷((1+r)^n-1)の逆算式で算出。実際のローン審査では他の借入・信用情報・雇用形態なども審査対象となるため、試算はあくまで参考値です。